6月30日に正式にIWC脱退した日本。今後の影響は？クジラを食べる人はいるの？
令和1年の6月30日、ついに日本はIWCを脱退しました。
そのおかげで今後、今までは南極（南氷洋）での”調査捕鯨”しかできなかった日本だが、ついに日本国内でのみ”商業捕鯨”が7月1日から再開されることになります。
しかし、実際日本で商業捕鯨をする価値はあるのか？食べる人はいるのか？という意見も数多く存在します。
鯨なんてそんなにおいしくない物を捕まえて食べるとか狂気の沙汰
— curufly (@curufly) June 29, 2019
それこそ食糧難でもなんでもないのに
世界中から非難されてるかどうか以前に日本の食文化として定着させる意味もないだろう
飽食の時代捕鯨が絶対必要でしょうか。
— しゅ (@O8tdelqlvXfbrF1) June 30, 2019
食文化も大事でしょうが自分的にはどうしても必要とは思わないです。
昔みたいに一頭で何百人の食を満たしていた時代とは違う
捕鯨船日本で何隻有ってどのくらいの人が関わっているのか示して欲しいです。
私の意見って間違ってますか？
そこで今回はタイトルにもあるように、今後日本国内で商業捕鯨が再開した場合、クジラを食べる需要はあるのか？需要が無い場合取らない方がいいのか？に迫っていこうと思います！
目次
現在のクジラの食文化はどうなってるの？
日本でクジラは、1960年代後半頃まで盛んに食べられていました。
しかし、1970年代に入ると欧米を中心に大規模な、反捕鯨運動が活発に行われるようになります。
その影響もありクジラの漁獲量は年々減少していき、ついには1987年に”商業捕鯨”の完全停止が言い渡されると日本の伝統的な食文化であった「クジラ」は、日本の日常の食卓から姿を消しました
が！、クジラのお肉自体が完全に出回らなくなったわけではありません。
流通量そのものは大幅に減ってはいますが、”調査捕鯨”のおかげで少量ではありますが今も市場にクジラ肉が出回っています。
そのおかげでクジラ料理の専門店が東京にいくつか存在し、クジラ肉ファンの方々でひそかな人気を醸しています。
それに最近ではメディアでもよく”クジラ肉特集”と言う形で紹介されることがよくありました。
クジラの肉というのは、一般的な牛肉の赤身と比べ脂質が20分の1と非常に少なく、その上EPAやDHAも多いため、血液をサラサラにしたり脳を活性化してくれる成分も豊富に存在します。
しかも鶏肉と違いお刺身など生で食べられる上に日持ちもよく、味や触感も馬刺しにマグロのトロを合わせたような感じだと多くの人が話しており、「お肉を食べながら血液サラサラや脳の活性化はすごい」と噂になっているのです。
その影響もあり、最近ではクジラ肉を久しぶりに食べたい！と思う人がちらほら見受けられるようになってきています。
あのとき祖父が「俺も昔食ってんだよなｗ（意味深）」とか言って、幼かったボクに食べさせたときから鯨肉が好き。
— 佳奈繪 (@Tera_Katzen) June 30, 2019
｡°(°`ω´ °)°｡でも食べたいのに全然スーパーにも並んでない！
釧路にいていいなぁって思った1つ！
— りゅーと (@ryuto02121017) June 30, 2019
鯨肉がスーパーで手に入ること！
今年から商業捕鯨が再開になるし釧路はその漁港の1つだから栄えるきっかけにもなるしいまより安く高タンパク質の鯨肉が手に入る。
世界的には非難されがちだけど鯨肉はめっちゃ上手いし正直毎日でも食べたい！
けれど、依然として食には無くても困らないし、商業捕鯨って本当に重要なの？と思う人も多いはずです。
しかし、それに対してもしっかりと理由があったのです。
クジラが多すぎて魚が食べつくされる？日本はNGOからは支持されている
1999年に日本鯨類研究所が発表した研究によると、増えすぎたクジラなどの影響で年間3億～5億トンもの魚がクジラの餌として消費されていると発表されました。
これらの量は、全人類のサカナの消費量の3倍から5倍と想定されており、クジラの大規模な移動航路となっている日本も決して他人ごとでいることはできない現状であることがわかります。（ちなみに日本での年間の魚の消費量は約760万トン）
つまり、食べる食べないにかかわらず、調査と水産資源の持続的利用を続けていくためにも、日本で商業捕鯨を再開することは間違ったことではないと言えるのではないでしょうか？
「クジラが食べれなくても他の物を食べればいいじゃないか」といっていられるうちはいいが、そう言っているうちにマグロなどもたべられなくなる日が来るかもしれません
ちなみに同じ国際的立場のあるNGOからも持続的利用に関しての日本の商業捕鯨は賛成しているのです。
今初めて知った人も多いのではないでしょうか？
ロシア、中国、韓国、ノルウェー、アイスランドなどが、管理された商業捕鯨を指示しています。
